仮想通貨相場の大幅な下落！金融市場全体が後退する可能性も？

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2026年2月に入ってすぐ、暗号資産(仮想通貨)価格は軒並み大幅な下落を見せました。

ビットコイン(BTC：Bitcoin)は80,000ドル(約1,240万円)というサポートラインも維持できず、アルトコインはそれ以上の下落幅を記録しています。その背景には市場の弱気よりも、マクロ経済の不確定さがあるようです。

※1ドル＝155.5円で換算

過去の値上がりを帳消しにする下落

ビットコインは2025年4月以来初めて約1,240万円を割り込みました。同年10月の過去最高値(ATH)からは40%近い下落幅です。

2026年1月末の低い流動性は投げ売り状態を引き起こし、ロングポジションを中心に約3,890億円の清算が生じ、アメリカの現物ETFでも、1週間で約2,330億円という過去最大級の資金流出を記録しています。

これは仮想通貨に限られた動きではなく、ゴールドとシルバーも同時期に記録的な値下がりを見せています。仮想通貨市場の弱気傾向というよりも、マクロ経済の不透明感から、現金や国債などへの資金移動が生じていると考えられます。

その原因となるのは、EUとアメリカとの対立やイラン問題など、やはり近年問題ばかり引き起こしているアメリカの動きでしょう。

今後の仮想通貨市場は、構造的リセットにより価格が適正レベルを回復できるか、また機関投資家の需要を喚起するのに十分なほど、マクロ経済の圧力が緩和されるかにかかっているといえます。

1月最終週の混乱は、戦略的ビットコイン保有企業の動向にも影響を与えました。こうした企業のビットコイン購入額(マイニング企業は除く)は前週から57.6%減少し、1週間で約191億円にとどまりました。

ストラテジー(Strategy)社の購入額は、前週よりも71.4%少ない855BTC(約117億円)で、同社の総保有額は713,502BTCとなりました。

日本で同様の戦略を進めるメタプラネット社は、3週間連続でビットコイン購入を行っていません。代わりに国内の食品企業であるデイデイクック社が、1月28と29日に合計で200BTC(約27億4,000万円)を購入しました。同社の総保有額は1,783BTCです。

ただし、こうした企業が戦略を転換したわけではないようです。メタプラネットは今後約210億円規模の資金調達をし、ビットコインの保有額を増やす計画を発表しました。

フランスのデータ分析企業のキャピタルB(Capital B)も、約550億円規模の資金を調達し、ビットコインの保有額を拡大する計画を発表しています。

伝統的金融市場でも混乱が生じており、主要なETFの空売り残高が大幅に減少するなど、売り手の市場からの離脱が顕在化しています。

S&P500の空売り残高は、8年ぶりに最低レベルを記録し9%にまで減少しました。同じくNasdaq100ETFも、2018年以降で最低となる6%にまで下落しています。

どちらも2018～2022年までの平均値は14%に達しており、その当時と比較することに意味はないかもしれませんが、現在の株式市場もショート戦略が大きな壁にぶつかっているようです。

その一方で、ブロックビーツ(BlockBeats)のレポートによれば、イーサリアム(ETH：Ethereum)とソラナ(SOL：Solana)のオンチェーン活動量が活性化しているようです。

イーサリアムの直近1ヶ月の動向では、1日当たりのアクティブアドレス数が27.5%、新規アドレス数が26.8%、トランザクション数が36.0%それぞれ増加しました。
ソラナも同様で、1日当たりのアクティブアドレス数が24.3%、トランザクション数が8.2%共に増加しています。

それでも価格が上昇しないのは、実際の市場価格と実現市場価格との間にギャップが生じていることが原因であり、仮想通貨の価格が正当に評価されていない可能性が高いといえます。

この状況を変えるには、ETFからの資金流出が減少し、逆に流入量が増える必要がありますが、現状ではその動きを注意深く見守るしかないでしょう。