専門家が予測する市場動向！ビットコインのプレ半減期とポスト半減期

Bitcoin(BTC：ビットコイン)の半減期はエコシステムに大きな影響を与え、新規発行量と共に市場流通量も減少します。過去の事例では需要が高まることで、価格上昇の圧力が生じていました。間近に迫った今回の半減期では、その前後に市場はどのように反応するのでしょうか？

※1ドル＝154.6円換算

半減期前の市場動向予測

通常半減期前に供給サイドに影響は見られませんが、需要サイドでは投資家が先走る傾向があります。今回の半減期前にもすでにBitcoin価格は大幅に上昇しており、半減期後の価格上昇は期待できないと推測するアナリストもいます。

さらに今回は、アメリカで現物ETF取引がスタートしたこともあり、半減期前後のサイクルが一層複雑化しそうです。投資家にとっての賢い選択は、半減期の6ヶ月前以降にBitcoinを購入して、少なくとも12ヶ月は保有することと言われますが、今回に限っては予測が困難になるでしょう。

アセット・アロケーション(資産分布)レポートによると、2023年9月から投資家によるBitcoinへの資産割当が増加しています。2024年1月末の時点で、機関投資家は総資産の平均40%を、個人投資家は24%をBitcoinに割り当てています。

一方で、非分散型の暗号資産(仮想通貨)取引所の保有資産は急速に減少しています。200万BTCが残っているとして、5億ドル(約773億円)が毎日現物ETFに流入すると仮定した場合、日々7,142BTC程度が移動することになり、取引所の保有残高は9ヶ月で枯渇することになるでしょう。この供給量不足により、半減期後に再度史上最高値を更新するという予測もあります。

またアナリストの見立てでは、半減期前に機関投資家は蓄積パターンに入り、「噂で買って事実で売れ(Buy the romor , Sell the news)」の戦略をとる可能性があります。ただしすべての投資家が現物ETFに参入できるわけではなく、一部は投資を制限されるかもしれません。

半減期後の市場動向予測

Bitcoinはすでに、初期のショートスクイーズの兆候を見せています。半減期を過ぎると供給量が不足し、投資家はウォレットにBitcoinを保管しようとするでしょう。

非分散型取引所から現物ETFに資産が流入し、儲けのある投資家は利益を確定し、マイナーは報酬をすぐに売りに出すでしょう。ただしマイニング報酬が半減するため、売り手から取引所への資産流入も大幅に減少します。

半減期後にはハッシュレートの上昇が予測され、マイニング・コストも高騰します。CoinShares(コインシェアズ)は、1BTCあたりのマイニング・コストを28,000ドル(約433万円)から38,000ドル(約587万5,000円)と見積もっており、JPMorgan(JPモルガン)は42,000ドル(約649万円)と予測しています。

もしもBitcoin価格が40,000ドル(約618万円)を下回るようなことがあれば、多くのマイナーが操業不能に陥るはずです。さらに経営危機のマイナーが、経営存続のために保有資産の大半を売ってしまうと、取引所に流入する資産は一段と縮小します。その結果需要と供給のバランスが大きく崩れるでしょう。

過去の歴史からすると、半減期後12ヶ月は価格上昇が継続する傾向があり、今回も再度過去最高値を記録するかもしれません。投資家の一部はそのタイミングに賭ける可能性があり、新規投資家もFOMO(取り残されることへの恐れ)から、同様の行動に出ることが考えられます。

ただし、半減期前後には何度か価格調整に入る可能性があります。しかし緩やかなものであれば、リスクよりも将来の価格上昇を強固にする方向に働くでしょう。

参考になるかどうか分かりませんが、ひと足早く半減期を迎えたBitcoin Cash(ビットコインキャッシュ)は、直後に10%の価格上昇を見せました。しかしその勢いは継続せず、現在は半減期前の価格に戻っています。