各種データが予測するビットコイン動向！強気・弱気の分岐点は82,000ドル？

3月第2週に90,000ドル(約1,334万円)にタッチしたのち、Bitcoin(BTC：ビットコイン)価格は大幅に下落して、現在も不安定な動きを継続しています。

各種データや指標から推測すると、82,000ドル(約1,215万円)レベルを維持できるかどうかが、今後の市場動向を決めるカギになりそうです。

※1ドル＝148.2円で換算

SOPR指標がマイナスに移行

アメリカのBitcoin準備金政策とホワイトハウス暗号資産(仮想通貨)サミットは、多くの関係者の注目を集めましたが、終わってみれば期待された成果を得られず、売りの圧力が高まって市場は急速に推進力を失いました。

また、3月7日には30億ドル(約4,446億円)に及ぶBitcoinとEthereum(ETH：イーサリアム)の契約が満期を迎え、市場はさらに不安定になりました。

オプションの実現変動率(realised volatility)は80%を超え、サミット前に予想変動率(implied volatility)は35.7%に急上昇しました。これはトレーダーがマクロ経済に不安を抱き、リスクヘッジに動いたことを示しています。

それでもトレーダーの損失は大きく、ここ2週間の確定損失は1日当たり8億1,800万ドル(約1,212億円)に達しています。

オンチェーン指標の1つであるBitcoinSOPR指標は、市場全体のBitcoin売却価格を、平均購入価格で割った数値であり、トレンドの転換点を表す指標として利用されます。

このSOPR指標が、2024年10月以来初めてマイナスに移行しました。特に短期的保有者のSOPRは0.95まで下落し、新規市場参入者が苦境に陥っている状況を示しています。

通常SOPRが1.0を超えると、資産の再蓄積があり市場は強気が継続しますが、1.0を下回ると下降トレンドに向かう傾向が強まります。

もしも現状が続くようなら、買い手が市場に戻るはずであり、Bitcoin価格は上向きになるかもしれません。今後しばらくは、このSOPR指標を注視すべきでしょう。

3月12日に発表されたアメリカの消費者物価指数(CPI)は2.8%で、2024年7月以降で初めて予測を下回りました。その直後にBitcoinは上昇しましたが、今度は株式市場の売り圧力に同調して82,400ドル(約1,221万円)レベルまで値下がりしました。

トレーダーのテクニカル分析によれば、今後の強気市場維持の目安として、200日SMA(単純移動平均線)が83,550ドル(約1,238万円)で、200日EMA(指数平滑移動平均線)が85,650ドル(約1,269万円)となり、このレベルを回復できれば再び強気傾向が高まると予測されています。

平均線がこのレベルに近づくようなら、Bitcoinは90,000ドルに向かって上昇する可能性がありますが、もしも平均線に達しないようであれば、今度は下落の圧力にさらされる可能性があります。

そんな中気になるのが、BitcoinETFからの多額の資金流出です。インフレ継続の懸念が和らいだにもかかわらず、BitcoinETFからは1億5,390万ドル(約228億円)の資金流出がありました。

特にGrayscale(グレイスケール)のGBTCは5,645万ドル(約84億円)も売られています。

アメリカはBitcoin準備金構想により、保有するBitcoinを売却せず保管する模様です。さらに米証券取引委員会(SEC)の仮想通貨タスクフォースは、3月21日から規制構築の協議を始める予定です。

一方日本でも仮想通貨関連の税制改正が予定されており、デジタル資産への投資促進が強化されると見られています。

こうした数々の要因を検証すると、Bitcoin価格が82,000ドルを維持できるかどうかによって、今後の展開が大きく変わる可能性があります。ひとまず3月20日に控えている、米連邦準備制度理事会(FRB)による政策金利の発表が、次の重要なステップになるでしょう。