どうしたのかビットコイン？仮想通貨市場に漂う不安材料を検証する

2025年1月も第3週に入り、アメリカではトランプ新政権の誕生が近づく中、暗号資産(仮想通貨)市場は盛り上がりに欠けた展開が続いています。

10万ドルを突破した勢いは、今のBitcoin(BTC：ビットコイン)には全く感じられません。いったい市場では何が起きているのでしょうか？

※1ドル＝157.5円で換算

仮想通貨市場に起こりつつある変化

Bitcoinとほとんどのアルトコインは、週足でのマイナスを引きずったまま、全面的に停滞もしくはわずかな上下動が続いています。

Bitcoinは95,000ドル(約1,496万円)に届かず、Ethereum(ETH：イーサリアム)も何とか3,100ドル(約488,000円)を維持している状況です。この活気のない市場の中で、ちょっとした変化が起きています。

仮想通貨関連ニュースを専門に報じるOdaily(オーデイリー)によると、2024年11月にトランプ氏が大統領に当選して以来、100BTC以上のBitcoinを保有する大口のアドレスが大幅に増加しているということです。

現在までにその増加率は8.6%に達しており、長期保有戦略に切り替えた投資家が増えていることを示しています。

一方でアジア最大のメディア・プラットフォームForesight News(フォーサイトニュース)は、ある仮想通貨クジラがおよそ372万USDC(約5億8,590万円)で、2,000億pepe(PEPE：ペペコイン)を購入したことを報じました。

ところがこのクジラは直近のpepeへの投資で、およそ145万ドル(約2億2,840万円)の損失を出しているのです。まさに不可解と言うしかないでしょう。

同様にPANews(ピーエーニュース)は、Ethereumの価格が3,200ドル(約504,000円)を割ったことにより、10,392ETHを保有するEthereumクジラが、148万ドル(約2億3,300万円)を失う危機に直面しているということを報じています。

予測困難な各仮想通貨の動き

PANewsはデジタル資産全体の動きについても分析結果を報告しています。前週の取引状況についてですが、前半は10億ドル(約1,575億円)近くの資金流入がありました。

ところが後半になると、マクロ経済関連ニュースと米国連邦準備制度理事会(FRB)のミーティングなどの影響により、9億4,000万ドル(約1,480億円)が流出、純粋な資金流入は4,800万ドル(約76億円)と見積もられています。

これは大統領選挙後のご祝儀相場が終わり、市場が再びマクロ経済の影響下に入ったことを意味する可能性があります。

Bitcoin単独では、前週2億1,400万ドル(約337億円)の資金流入がありました。しかし他のデジタル資産と比較すると、Bitcoinの資金流出は最も多かったのです。それでも年初来の総流入額は7億9,900万ドル(約1,258億円)に達しています。

一方でEthereumは年初来2億5,600万ドル(約403億円)という巨額の資金流出に見舞われています。これは通貨自体の問題ではなく、ハイテク株の広範囲な安売りに起因すると考えられます。

その他の通貨ではXRP(XRP：リップル)が4,100万ドル(約64億6,000万円)で、Solana(SOL：ソラナ)が1,500万ドル(約23億6,000万円)という資金流入を記録しています。

今後Bitcoinにとっての不安材料と考えられるのが、いわゆる「ブーマー・マーケット」という株式市場の下落リスクです。

Bitcoinは新しい資産としての人気に支えられていますが、もしも株式市場が危機的状況に向かうと、伝統的資産のゴールド(金)などよりも大きな影響を被ると考えられます。

おそらくトランプ新大統領は、短期的調整などの方法で株式市場の安定化に全力を尽くすでしょうが、将来的な予測が困難であることは十分認識しているはずです。アメリカでの新政権誕生は、いよいよ来週月曜日に迫っています。