暴落を踏みとどまった仮想通貨！一転してさらなる強気市場の到来か？

10月10日金曜日、暗号資産(仮想通貨)市場は総崩れの状況に陥り、トータルの時価総額は649兆7,000億円(4兆2,600億ドル)から503兆円(3兆3,000億ドル)にまで、22%以上も縮小しました。しかし市場はそのまま暴落することなく、再びじわじわと上昇を続けています。

※1ドル＝152.5円で換算

事の発端はやはりあの男

市場全体に動揺が走った金曜日、アメリカのトランプ大統領は中国からの輸入に100%の関税を課すことを表明しました。その衝撃が世界中のリスク資産を直撃し、仮想通貨デリバティブのポジションは、2兆9,000億円相当の記録的な清算に見舞われました。

その後48時間以内にビットコイン(BTC：Bitcoin)は、1,845万円から1,570万円にまで下落し、イーサリアム(ETH：Ethereum)も同様に56万4,000円のレベルにまで下落しています。

主要な仮想通貨取引所では、売り手側と買い手側に2.5倍ものギャップが生じ、現物・永久先物市場でも圧倒的に売りが先行しました。

しかし歴史的に見れば、こうした清算主導型の動揺は、ボラティリティの低下と余剰レバレッジの調整を引き起こし、その後市場が反発して再び値上がりする傾向が強いのです。

こうした混乱の中でさえ、コインシェアーズ(CoinSgares)の投資商品には、先週1週間で4,834億円の資金流入がありました。ビットコイン商品だけでも4,118億円に上ります。

しかも週当たりの取引総額は8兆825億円に達し、そのうち2兆3,333億円分は、10日の金曜日に取り引きされたものです。

個々の仮想通貨の中で目を引くのは、バイナンスコイン(BNB)の強さです。20万9,000円という過去最高値(ATH)を記録したバイナンスコインは、一時テザー(USDT)を抜いて時価総額第3位にまで躍進しました。

10日の市場混乱時には、やはり大幅に価格を下げましたが、その後他の通貨に先がけた回復ぶりを見せ、ネットワーク全体でのトランザクション手数料と、アプリケーション利益は記録的なレベルに達しています。

この背景には、日本で広く普及するPayPayが、バイナンス日本の株式の40%を取得したことがあるかもしれません。7,000万のユーザーが、今後はバイナンスコインで直接決済可能になるわけです。

その他の通貨も一時的な下落を乗り切り、イーサリアムはDeFi部門が回復し、ソラナ(SOL：Solana)もDEX部門が巻き返すなど、10日に下落した価値を徐々に取り戻しつつあります。

市場の回復を見込んで、機関投資家の動きも活発化しています。

ビットマイン(BitMine)社は約732億円分のイーサリアムを購入し、マラ・ホールディングス(MARA Holdings：マイニング企業)社はおよそ70億円分のビットコインを購入。ストラテジー(Strategy)社も、追加でビットコインを購入することを予告しています。

一時的な暴落が起きても、現在の仮想通貨市場はそれを支える構造を備えています。各種ETFへの資金流入は、年初来からトータルで7兆4,268億円に達しており、すでに2024年の年間総額を超えています。

アナリストらは、今回の清算で余剰のレバレッジが消滅し、取引所の保有資産が低下する一方、ETFへの資金流入が顕著なこともあり、今後も強気が維持されるという楽観的な予測をしています。

著名なアナリストのミスタークリプト(Mister Crypto)氏は、今後数週間以内に明確なブレイクアウトがあると述べ、別なアナリストは、ビットコインがゴールデンクロスのパターンを形成しつつあると報告しています。

もしもマクロ経済が安定して、アメリカの利下げが順調に行われた場合、ビットコインは2,288～3,050万円(15万～20万ドル)に達する可能性もあると、複数のアナリストが今後の展開を予測しています。